【2025年最新】韓国旅行に『K-ETA』は本当に必要？一時免除の対象者と注意点

2025年に韓国旅行を計画しているけれど、K-ETAの申請が必要なのかどうか、はっきりしないと感じていませんか。結論から言うと、日本を含む一部の国籍者は2025年12月31日まで、このK-ETAの申請が一時的に免除されています。

しかし、免除されているからといって、何もしなくて良いわけではありません。入国手続きをスムーズにするために任意で申請するという選択肢や、別の手続きである「電子入国申告書」の提出が求められます。私が実際に調べて分かった最新情報を基に、どちらがあなたにとって最適な選択なのか、この記事で詳しく解説します。

K-ETAとは？基本的な情報を解説

韓国への渡航を考える上で、まずK-ETAがどのような制度なのかを理解しておくことが重要です。これは韓国政府が導入した電子渡航認証システムで、私たちの旅行に直接関係します。

K-ETAの目的と役割

K-ETAは「Korea Electronic Travel Authorization」の略称です。ビザなしで韓国へ入国できる国籍の外国人が、渡航前にオンラインで個人情報などを提出し、渡航許可を得るための制度です。

この制度の主な目的は、渡航者を事前に把握することで、入国審査を効率化し、国の安全を強化することにあります。K-ETAが承認されると、その情報はパスポートと電子的に紐づけられ、スムーズな入国が期待できます。

K-ETAの基本情報まとめ

K-ETAの基本的な情報を表にまとめました。申請を検討する際の参考にしてください。

【2025年最新】K-ETAの一時免除措置について

現在、韓国旅行を計画する上で最も重要なのが、この一時免除措置です。期間限定の特別なルールなので、対象者や内容を正確に把握しておく必要があります。

2025年12月31日まで免除される対象者

韓国政府は「2023-2024韓国訪問の年」キャンペーンをきっかけに、観光業の活性化を目的としてK-ETAの免除措置を開始し、その期間を延長しました。2025年12月31日までは、以下の22の国と地域の国籍者はK-ETAの申請が免除されます。

• 日本
• オーストラリア
• オーストリア
• ベルギー
• カナダ
• デンマーク
• フィンランド
• フランス
• ドイツ
• 香港
• イタリア
• マカオ
• オランダ
• ニュージーランド
• ノルウェー
• ポーランド
• シンガポール
• スペイン
• スウェーデン
• 台湾
• 英国
• 米国（グアムを含む）

【任意】K-ETAを申請するメリット・デメリット

免除対象者である私たちは、K-ETAを「申請する」か「申請しない」かを選ぶことができます。どちらの選択にも利点と欠点があるため、ご自身の旅行スタイルに合わせて判断することが大切です。

K-ETAを任意で申請するメリット

最大のメリットは、韓国入国時の入国カード（Arrival Card）の提出が不要になることです。飛行機の中で書類を書いたり、空港で電子申告システムに登録したりする手間が省けるため、入国審査をよりスピーディーに済ませたい人には大きな利点です。

K-ETAを任意で申請するデメリット

一方で、デメリットは手数料がかかる点です。申請には1人あたり10,000ウォン（約1,100円）と決済手数料が必要です。家族旅行などで人数が多い場合は、それなりの出費になります。

K-ETAを申請しない場合の入国方法｜電子入国申告書

K-ETAを申請しないことを選択した場合でも、入国申告が不要になるわけではありません。その場合は、韓国到着前72時間以内にオンラインで「電子入国申告書（e-Arrival Card）」を提出するか、従来通り機内で配布される紙の入国カードを提出する必要があります。

電子入国申告書は無料で利用できるため、費用を節約したい方にはこちらの方法がおすすめです。手続きは簡単で、事前にオンラインで済ませておけば、空港での手間を減らせます。

K-ETAの申請方法をステップごとに解説

もし任意でK-ETAを申請することに決めた場合、手続きはすべてオンラインで完結します。私が実際に申請した経験から、特に注意すべき点と具体的な手順を説明します。

【最重要】公式サイトと代行サイトの違い

K-ETAを申請する上で最も注意してほしいのが、必ず公式サイトから手続きを行うことです。検索すると、公式と見間違うようなデザインの申請代行サイトが多数見つかります。

これらの代行サイトは、公式手数料の何倍もの高額な料金を請求する上に、パスポート情報や顔写真などの重要な個人情報を第三者に渡すことになり、情報漏洩のリスクが伴います。必ずURLが「www.k-eta.go.kr」であることを確認してください。

申請前に準備するものリスト

申請をスムーズに進めるために、あらかじめ以下のものを手元に用意しておくと便利です。

• 有効なパスポート｜情報の入力と顔写真ページの画像が必要です。
• 有効なEメールアドレス｜審査結果の受け取りに使用します。
• 顔写真のデジタルファイル｜規定が厳しいため、事前に確認が必要です。
• クレジットカードまたはデビットカード｜手数料の決済に使います。
• 韓国での滞在先の住所と電話番号｜宿泊するホテルの情報で問題ありません。

詳しい申請手順

公式サイトでの申請手続きは、約10分から15分ほどで完了します。大まかな流れは以下の通りです。

1. 公式サイトへアクセス｜「K-ETA申請」を選択します。
2. 約款への同意｜居住地と国籍（JAPAN）を選択し、規約に同意します。
3. 基本情報の入力｜パスポート番号とEメールアドレスを入力します。
4. パスポート情報の入力｜パスポートの顔写真ページの画像をアップロードするか、情報を手動で正確に入力します。
5. 申請情報の入力｜渡航目的、滞在先住所、職業、顔写真などを入力・アップロードします。
6. 入力内容の最終確認｜決済後は修正ができないため、間違いがないか念入りに確認します。
7. 手数料の決済｜クレジットカードで手数料を支払います。
8. 申請完了｜申請番号が発行されます。この番号で後から審査状況を確認できます。

申請で最も注意すべき点｜顔写真の規格

K-ETA申請で承認が下りない最も多い原因が、顔写真の不備です。スマートフォンの自撮り写真でも問題ありませんが、以下の規格を必ず守る必要があります。

K-ETAに関するよくある質問

最後に、K-ETAに関して多くの人が疑問に思う点をまとめました。渡航前に不安を解消しておきましょう。

申請が拒否された場合の対処法

万が一、K-ETAの申請が拒否された場合、残念ながらその理由が開示されることはありません。異議申し立てもできないため、韓国への渡航を希望する場合は、自国にある大韓民国大使館または総領事館で、通常の入国ビザを申請する必要があります。

入力ミスが原因で拒否されることもあるため、申請時の情報確認は慎重に行ってください。

承認後に情報が変更になったら？

K-ETAは一度承認されると3年間有効です。しかし、パスポート番号や氏名、国籍など、重要な個人情報に変更があった場合は、有効期間内であっても再申請が必要です。

渡航の目的や韓国内の滞在先、連絡先といった情報が変わっただけの場合は、再申請は不要です。公式サイトで既存のK-ETA情報を更新するだけで対応できます。

手数料・有効期間・審査時間について

手数料は1人あたり10,000ウォンで、申請が不許可になった場合でも返金はありません。有効期間は承認日から3年間ですが、パスポートの有効期限が3年未満の場合は、そのパスポートの有効期限までとなります。

審査にかかる時間は、公式には最大72時間以内とされています。しかし、申請が集中する時期は遅れることもあるため、渡航の1週間前など、十分に余裕をもって申請を完了させることを強く推奨します。

まとめ

2025年中の韓国旅行において、日本人旅行者はK-ETAの申請が義務ではありません。入国カード提出の手間を省く利便性をとるなら「有料のK-ETAを任意で申請」し、費用を節約したいなら「無料の電子入国申告書を事前提出」するのが賢明な選択です。

この一時免除措置は、現時点では2025年12月31日までとされています。2026年以降に渡航を計画している場合は、K-ETAが再び必須となる可能性が高いです。渡航前には必ず韓国法務部の公式サイトで最新の情報を確認し、快適な韓国旅行を楽しんでください。